弥生の青色申告オンラインで使い方がわからなかったことまとめ

10万円以上の機器を購入した場合は、固定資産の取引を入力し、
［固定資産の登録］も必要です。

パソコンやコピー機、測定器などの機器の場合は「工具器具備品」科目を使用します。
また、製造機器や建設機械などの大型機器の場合は「機械装置」科目を使用します。

下記に仕訳例

●10万円以上の機器を購入した時の仕訳
(仕訳は［かんたん取引入力］からの入力例)
［タブ］　　　 ：支出
［取引日］　　 ：購入日
［科目］　　　 ：固定資産科目　（工具器具備品または機械装置など）
［取引手段］　 ：普通預金（銀行名）※
［摘要］　　　 ：任意で入力します
［金額］　　　 ：*円
※プライベート用口座から支払った場合は、「普通預金（個人用）」など、
　支払方法によって科目を選択します。

「過去の売掛金を削除し忘れていた」とは、売掛金の特定の補助科目の残高が
過去に回収したはずの金額分多くなっている状態である場合
入力例
　借方：売掛金（指定なし）　****円　／貸方：売掛金（減らしたい補助科目）　****円　
　※（）は補助科目です
　※借方金額・貸方金額ともに、売掛金の「指定なし」に入っているマイナスの金額を、
　　プラスの金額に置き換えて入力

借方　｜　貸方
普通預金(指定なし)　普通預金(指定したい銀行)

事業主借の勘定科目は、元入金に組み入れられ、翌年に繰越はされません。
また「事業主借」ではなく、「事業主貸」の入力が正しい内容となります。

「元入金」は、期首残高の貸借金額が一致するように自動計算を
行う勘定科目となります。

事業用の普通預金に、個人用現金を100万円入金する場合は
以下の仕訳を入力します。

●事業用の普通預金に、個人用現金を100万円入金する仕訳 
（仕訳は［かんたん取引入力］からの入力例です） 

［タブ］　　　 ：振替 
［取引日］　　 ：発生日 
［振替元］　　 ：現金(個人用) 
［振替先］　　 ：普通預金（事業用口座名 ） 
［摘要］　　　 ：任意で入力します 
［金額］　　　 ：100万円 

クレジットカードが引き落としされた日で以下の仕訳を入力します。

●クレジットカードの精算仕訳
（仕訳は［仕訳の入力］からの入力例です）

取引日：クレジットカードの引き落とし日
借方：クレジットカード(カード名）　　　　　*２円　/貸方：普通預金（引落口座名）　　　　　*２円

*２　口座からカードの残高を引き落とされた金額

自宅兼事務所の場合に引越し費用の事業割合分の金額を
経費として計上することが可能かを確認されたいと仮定してご案内いたします。

一般的には、自宅兼事務所の場合でも、事業のために必要な引越しであることが
明確であれば、事業割合に応じた引越し費用を経費として計上できるとされています。

以下のような費用が、事業利用分に応じて経費計上の対象となります。

・引越し業者への支払い（事業利用部分に限る）
・事業用設備の移設・改装費用
・事務所に必要な通信設備の移設費用
※個人的な理由による引越し費用などは経費に含めることができません。

事業割合は以下の基準で算出するのが一般的です。

・床面積按分：事業で使用している部屋の面積 ÷ 自宅全体の面積
・時間按分：1日のうち事業に使用する時間 ÷ 1日全体の時間
・事業割合に基づいた計算結果をもとに、経費計上を行ってください。

また、固定資産税とは、土地・建物・償却資産などの固定資産を所有している方に
対して課される地方税です。
毎年1月1日時点で固定資産を所有している場合、その固定資産の所在地を管轄する
市区町村に納める必要があります。
今回の引越し費用は、固定資産税に該当しません。
適切な勘定科目については、トータルプランにご変更いただき再度お問い合わせ
いただくか、税務署にご確認をお願いいたします。

以下の条件と仮定してご案内いたします。
・当該収益は、2025年1月に発生したもので、実際に入金された日付も2025年1月である
・221,646円がそのまま銀行に入金されている

2025年1月に発生し入金されたフリーランスの収益は
通常の売上として計上しますので、ご記載の計上方法で問題ございません。

なお、源泉徴収がされている場合は、「受取報酬の源泉徴収税」を計上することで
確定申告の「令和6年分確定申告書（2/9）」の「源泉徴収税額の確認」に
自動で反映される仕組みでございます。

寄付金を「都道府県、市区町村への寄付（特例控除対象）」欄に
入力する操作方法についてご確認ですね。

住民税・事業税に関する事項の「都道府県、市区町村への寄付（特例控除対象）」欄に
入力するための操作方法をご案内いたします。

■操作手順
１．［確定申告］メニュー「Step3 確定申告書の作成」の［開始］をクリックします。
２．画面上部の「７．住民税・事業税」（丸いアイコン）をクリックします。
３．「住民税の寄附金税額控除を受けますか？」に「はい」と選択します。
４．「① 都道府県・市区町村分（特例控除対象）」に「81,500円」と入力します。

恐れ入りますが、「所得（儲け）」210,000円が「収入金額」に入力されております。

次のようにご入力をお願いいたします。

「収入金額」650,000円
「必要経費」440,000円
「暗号資産の収入がある」にチェック

結果、210,000円が「所得（儲け）」として申告されます。