大底が近い？4つの数字で見極めろ！
底値で株を仕込めたら理想的――でも、そんなこと本当にできるの？
実は、“完全な底”は誰にも読めませんが、「底が近いかもしれないサイン」は数字として表れます。
今回は、株式市場の暴落時に注目される「大底シグナル」をご紹介します。
株式投資のチャンスを見極める「大底のシグナル」とは？
株式市場には「売られすぎ」による極端な下落局面が存在します。そんな時、「もうすぐ底打ちかもしれない」と判断するための“シグナル”をいくつかの指標から見つけることができます。本記事では、大底に近づいている可能性を示す代表的なシグナルをご紹介します。
大底のサインとなる4つの指標
以下の4つの数値が揃ってくると、「市場は売られすぎ」「底が近い」と判断されることが多いです。
- 日経平均騰落レシオ（25日）：80未満
- 日経平均PBR：1.2倍未満
- 日経平均PER：12倍未満
- 恐怖指数（VIX）：30以上
これらは、市場の割安感や投資家心理の極端な悪化を示しています。
重要なのは「底」でなく「買いのチャンス」
こうした指標が揃っているとき、必ずしも「底」を正確に見極めることはできません。
しかし、長期的な視点で見れば、株を買い増すには好機となる場面です。
例えば、VIXが40以上まで上がったり、騰落レシオが50を割るような局面では、多くの投資家が恐怖を感じて売却に走っていますが、その裏側には割安な銘柄が眠っていることもあります。
投資スタンスは「焦らず分散」
筆者自身、コロナショックなどの大暴落局面では、勇気を出して買いに出たこともあります。しかし、買った直後にさらに下がることもあるのが相場の常。そこで重要なのは、「買い増しできるように資金を分散しておく」こと。
一気に全力投資せず、段階的にポイントを分けて投資していくことで、下落リスクを抑えながら、安値での仕込みが可能になります。
2025年はトランプ相場で暴落警戒？でも実は“絶好の買い場”かもしれない理由
2025年4月現在、トランプ大統領の再登板により、米国の関税政策が再び強化され、日本経済や株式市場に大きな影響を与えています。このような状況下で、株式市場が暴落しやすい今が投資のチャンスとなるかどうかを、関税問題、中国との対立、日本への影響の観点から考えます。
トランプ政権の関税政策とその影響
トランプ政権は「アメリカ第一主義」を掲げ、2025年4月に全輸入品に対して一律10％の関税を導入しました。さらに、日本や中国など貿易黒字国に対しては追加関税を課し、日本製品には合計24％の関税が適用されています。これにより、日本の自動車や電子部品などの輸出産業は大きな打撃を受け、企業の収益悪化や経済成長の鈍化が懸念されています。帝国データバンクの試算では、関税率が24％に戻る場合、日本の実質GDP成長率は0.5ポイント低下し、企業の経常利益も減少に転じると予測されています。
米中対立の激化と世界経済への影響
トランプ政権は中国に対しても強硬な姿勢を取り、145％の関税を課すなど、米中貿易戦争が再燃しています。 これにより、世界のサプライチェーンが混乱し、グローバル経済の不確実性が高まっています。
中国経済も影響を受けており、2025年1～3月期のGDP成長率は5.4％と予想を上回るものの、関税の影響が今後本格化することで成長率の鈍化が懸念されています
日本経済と株式市場への影響
日本政府は、トランプ政権の関税政策が国内経済に不確実性をもたらすと警戒しています。 また、日銀も米国の関税政策が日本の経済成長や物価に与える影響を注視しており、政策対応を検討しています。
株式市場では、輸出関連企業の株価が下落する一方で、円安が進行することで一部の輸出企業には追い風となる可能性もあります。しかし、全体としては市場の不透明感が高まり、投資家心理が悪化しています。
今が投資のチャンスか？
このような不安定な市場環境下でも、以下のような「大底のシグナル」が見られる場合、長期的な投資チャンスと捉えることができます。
- 日経平均騰落レシオ（25日）が80未満
- 日経平均PBRが1.2倍未満
- 日経平均PERが12倍未満
- 恐怖指数（VIX）が30以上
これらの指標が揃う局面では、市場が過度に悲観的になっている可能性が高く、割安な銘柄を仕込む好機となり得ます。ただし、全力投資は避け、分散投資や段階的な買い増しを心がけることが重要です。
✅ まとめ
2025年4月現在、トランプ政権の関税政策や米中対立の激化により、日本経済や株式市場は不透明感が増しています。しかし、こうした混乱の中でも、冷静に市場を分析し、適切なタイミングで投資を行うことで、長期的なリターンを得るチャンスが生まれる可能性があります。市場の動向を注視しつつ、慎重かつ戦略的な投資判断を行いましょう。